ビットコイン価格を動かす4つの力【5分で分かる基礎知識】

アナリストの中には、ビットコイン（BTC）はグローバルな金融に影響を与えるようなショックにも影響されないと主張する人たちがいる。インフレといったものに対するヘッジとなり、不透明感が覆う時期においては、確実な投資先だと主張するのだ。

しかしそんなことはない、とメディアは報じる。ビットコインが外からの市場ショック、さらには国際的な規制やソーシャルメディアなど、従来型の金融商品には影響しないものにも影響されることを伝えるニュースは、数え切れないほど存在する。

当記事では、ビットコインの価格を動かす主な要因を簡単におさらいしていく。

グローバル金融市場での出来事

ビットコイン価格はしばしば、グローバル市場と並んで下落する。新型コロナウイルスのパンデミックがグローバル市場を減速させた2020年3月、ビットコイン価格も同様に下落した。

3月中旬の1週間で、ビットコインは57%下落し、3867ドルの安値を記録した。そして、株式市場同様に回復し、これまで以上にさらに力強くなり、翌年には史上最高値を何度も更新した。アナリストらはこの原因を、パンデミック中に人々の時間と可処分所得が余分にあったこと、さらに株式市場の回復力のためだと考えている。

ビットコインはその他の市場ショックにも反応した。例えば2021年後半、トレーダーたちが中国の不動産開発大手、恒大集団が破綻するかもと恐れた時、6.9%下落。

配車アプリのDidiがニューヨーク証券市場での上場廃止の計画を発表した時にも、再び下落した。より広範なレベルにおいては、インフレに対してプラスに反応し、消費財や素材の価格と並んで値上がりした。

ビットコインに影響を与える経済的ショックをすべて挙げるのは不可能であるが、ビットコインはある程度、グローバル市場の後を追うことを示唆する証拠は十分にある。

経済学系専門誌『Journal of Economic Dynamics and Control』に掲載されたビットコインのボラティリティに関する2020年の論文によると、ボラティリティは「計画された大半のアメリカのマクロ経済的発表」には影響されないが、「消費者信頼感インデックスなど、将来的な指標」が発表されると、変動が激しくなる傾向にある。

システム全体に及ぶレバレッジ過多が、このようなショックを増幅させ、ボラティリティに寄与する。レバレッジとは、トレーダーが取引所から資本を借り、投資のポテンシャルを高める方法である。

例えば、自己資金1000ドルで取引を行う代わりに、一部の取引所ではかつて、元々の預入金の最大100倍まで借りることが許されていた。つまり、最大10万ドルで取引ができていたということだ。もちろん、そのような資金の借り入れには、深刻な清算リスクが伴う。

レバレッジを多く効かせたトレーダーの多くが、ビットコインがある方向に値動きする方に賭けると、他の投資家（大口投資家のクジラ）が逆の方向にビットコイン価格を動かすチャンスが生まれる。

そのようにすることは、清算の連鎖を引き起こし、ビットコイン価格は急激に下落。レベレッジを利用したロングトレーダーには、巨額の損失が降りかかる。そうなるとクジラは、壊滅的な被害を受けたトレーダーの犠牲の上に、以前よりもはるかに低い価格で自由にビットコインを購入できるのだ。

最後に、信じられないかもしれないが、週末もビットコイン価格のボラティリティに大きな影響をもたらす。週末には、コンピューターの前で活発に取引を行うトレーダーが少ないため、価格が下落した時には抵抗が少なく、急騰した時に利益確定がそれほど起こらない。これはしばしば、どちらの方向においてもより大幅な価格変動につながる。

国際的規制

世界各地の規制は、ビットコイン価格に深刻な影響を及ぼす。どの市場がビットコインにアクセスできるか、企業がどこで事業を行い、ビットコインマイニングをどこで行えるかを決定するからだ。

英国、タイ、インドなどの国もビットコイン価格に直接の影響を及ぼすことが示されているが、ビットコイン価格に最も大きな影響を与える2大国家はアメリカと中国だ。

2021年4月の6万5000ドル近くから、6月半ばの約3万5000ドルへのビットコインの急落は主に、中国のビットコインマイニング取り締まりへの反応であった。中国政府が2021年9月、暗号資産は違法であるという態度を明らかにさせると、ビットコインは5.5%下落した。

アメリカでは、ビットコインは規制当局や政治家からのニュースに反応する。バイデン大統領のインフラ法案は2021年、ビットコイン価格に打撃を与えた。その性質上、本来は顧客データを収集しないような分散型ウォレット企業に、顧客の税務データについて報告するよう義務付けるものだったからだ。

すべてが悪い方向に影響する訳ではない。ビットコインは良いニュースには好意的に反応する。2021年10月、SEC（米証券取引委員会）がビットコイン先物ETF（上場投資信託）を承認するという発表の期待が高まると、ビットコイン価格は約3000ドル上昇した。

伝統的金融界の動き

伝統的金融の世界における動きも、ビットコイン価格を上げたり下げたりできる。ウォール街などの金融中心地が、ビットコインに投資するのがどれほど容易かを決定するからだ。

大手銀行がビットコイン関連サービスを顧客に提供するなど、ウォール街の資金をより多くビットコインへと流れ込ませる動きはしばしば、値上がりと一致する。逆に、ウォール街の大物がビットコインを批判するなどの悪いニュースを、トレーダーは恐れている。

大手企業がバランスシートにビットコインを加えると発表した時にも、ビットコインはたびたび値上がりしてきた。マイクロストラテジーやテスラなどがビットコイン投資を行なった後には、ビットコインは急騰した。

逆に、テスラのイーロン・マスクCEOが2021年5月、環境面での懸念から、テスラによるビットコイン支払いへの対応停止を発表すると、ビットコインの時価総額は2兆4300億ドルから2兆300億ドルへと減少した。

伝統的金融プロダクトも、ビットコインの市場価格に影響を与えることがある。BTC価格と連動する契約を表すデリバティブプロダクトの場合にはとりわけだ。前述の通り、レバレッジの効いた先物取引はしばしば、急激な値動きを促進するが、暗号資産オプションなども同様だ。

オプション取引とは、簡単に言うと、原資産の価値に基づいたデリバティブ（金融派生商品）で、権利行使日（満期日）の当日またはそれ以前に、原資産（この場合はビットコイン）の特定の数量を特定の価格（ストライク・プライス）で売買する権利を与えるものだ。

アウト・オブ・ザ・マネー（OTM）のビットコインオプションの多くが同時に満期を迎える場合、時にビットコインの市場ボラテリティに影響を与えることがある。

OTMとは、オプションが利益をもたらさない場合を指す。例えば、コールオプション（原資産を買う権利）は、ストライク・プライス（原資産を買うための取り決め価格）が現在の市場価格より高い場合に、OTMと考えられる。

満期前には、マーケットメーカーなどの大口投資家が原資産でヘッジを行い、ビットコインが反対方向に値動きした場合の広範な損失を減少させようとすることは一般的である。

ソーシャルメディアの力

テクノロジー企業のCEOがソーシャルメディアを席巻していると、伝統的金融とソーシャルメディアの影響の境目は曖昧になる。個人投資家はとりわけ、大物インフルエンサーによるビットコインに関する発言に敏感なようだ。

イーロン・マスク氏がツイッターのプロフィール画像をビットコインに変更した時には、ビットコインは20%以上も値を上げた。これは、マスク氏がビットコインに投資しようとしているかもしれないというメッセージを個人投資家に送ったからであり、実際に彼は、テスラを通じてビットコインに投資した。これは、他の資産、とりわけドージコイン（DOGE）に対するマスク氏の強い影響力も同様だ。

ソーシャルメディアを見て、価格予想を試みるアナリストもいる。2021年発表の論文の中で、2人の韓国の科学者は、ビットコイン関連の投稿は価格が高い時にはより頻繁、価格が低い時には少なくなると結論づけた。

インドのアナリストによる2019年発表のレポートでは、否定的な投稿や好意的な投稿が、ビットコイン価格と相関関係を持つことが結論づけられた。

参考資料：https://www.coindeskjapan.com/134799/　

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Source: 仮想通貨情報局