急反発した仮想通貨XRP、今後のシナリオについてはアナリストでも意見対立

XRPは25日に40％近くの急騰を見せた。この急反発は、先物取引所でのショートスクイーズによって引き起こされたようだ。

XRPは0.2536ドルから0.3120ドルまでわずか4時間で急騰した。その後バイナンスといった主要取引所では0.3550ドルに達するまで上昇した。

XRP反発を引き起こしたショートスクイーズ

12月23日に市場全体が調整したとき、XRPはビットコインやイーサリアムの両方よりも、数多くの清算に見舞われた。

資産価格に大きな変動が起こった時、ロング（買い）もしくはショート（売り）ポジションで過剰にレバレッジがされていれば、先物市場で清算が発生する。

例えば、トレーダーが10倍のレバレッジを掛けている場合、トレーダーは10倍の金額を取引できるが、資産価格がポジションに対して10％変動すれば、ポジションが清算されてしまう。

XRPの場合、米証券取引委員会（SEC)がリップル社と経営陣2人を訴追した後、ロングスクイーズが発生した。

XRPの価格は0.2138ドルまで下落したため、XRPのショートが過剰となったが、今度は12月25日にはショートスクイーズが発生した。

その結果、XRP価格は4時間で急上昇することとなった。Bybt.comのデータによると、過去24時間で7350万ドル相当のXRP先物えいいやくが清算された。

一部のテクニカルアナリストは、XRPのショートスクイーズを予測し、ショートが過剰になっている傾向を指摘していた。 “Crypto ISO”というアナリストは、XRPが反発する可能性を指摘していた。

今後のXRP価格について、アナリストの間でも意見が分かれている。XRPが米国において証券とみなされても、XRPはグローバルに利用されているため、SECの決定だけでは、XRPの終了を意味しないという人もいる。

“Credible Crypto” と呼ばれるトレーダーは、XRPはシンガポールや日本、またほかの地域では証券ではないと指摘している。

「リップルの顧客の90％は米国の外にいる。XRPの取引高の90％以上は、米国以外の取引所で発生している。XRPは、シンガポールや英国、スイス、日本では証券ではない。SECのケースでXRPがゼロになると思っているなら、それは客観的ではないだろう。XRPはグローバルだ」

しかし、リップルは米国を拠点とする企業であり、XRPの供給は米国在住の人間たちによって管理されているため、訴訟は依然としてトークンに大きな影響を与える可能性はある。

仮想通貨投資家の“Neko”は、SECの訴追は依然として大きな問題であると主張している。

「XRPの管理は米国の市民と企業によって行われていることを忘れてはならない。SECがそれを証券とみなした場合、米国のクライアントとやり取りをする取引所は上場廃止をする必要がある」

Source: 仮想通貨情報局