サギ師がビットコイン投資家たちを手玉にとるまで

Big Pump Signalの管理者は「当たり前の操作じゃない。今までで最高に成功したOAX（仮想通貨「オープンエーエヌエックス」）を操作したときみたいに、またニュースを広めるぞ」と、ミススペル混じりのコメントを書いた。

Big Pump Signalのある管理者がリツイート希望付きでTelegramにリンクしたマカフィー氏の偽ツイートは、スクリーンショットを見る限り1300回以上もシェアされたらしい。結局このツイートは、発信元の偽アカウントとTelegram上のリンクともども削除された。Big Pump Signalは、Telegramに多数存在する価格操作グループの1つである。BuzzFeed Newsは、早い段階で情報を流したそのグループの管理者にコメントを求めたが、反応は得られなかった。Telegramの広報担当者からも、コメント要求メールには返信がない。

今回の陰謀が完了した後、偽ツイートをTelegramにリンクしたBig Pump Signalの管理者は午後3時42分、「このソーシャルメディア作戦のアイデアを我々にくれた協力者の活躍と、リツイートしてくれた人たちの見事な働きなど、今回の操作には外部の人間がたくさん加わってくれた。これをここで発表しておく」と投稿した。「外部からの参加人数がこれまでで一番多かった」

外部の参加者は、GVTを最高値でつかんでいたら33％の下げを被ったはずだ。そして、痛い目に遭ったのは外部の人間だけでなかった。Twitterで検索すれば、損をしたと文句をツイートしているBig Pump Signalのメンバーがすぐ見つかる。こうした価格操作で確実に利益を得るのは、たいてい首謀者に限られる。しかも、こうした操作グループは陰謀の効果を最大化するために、参加者を限定した少人数のTelegramグループを別に運営している。

米国の証券取引委員会（SEC）は2017年8月、仮想通貨やICO（新規発行する仮想通貨を使った資金調達）に関係する詐欺を一般投資家向けサイトで警告した。それによると、企業についての偽情報や誤解を招く情報を広めるたぐいの手口で、悪者が「市場操作」しているそうだ。今のところ、ICO詐欺として告発した1事案を公表しただけで、どの役所がTelegramのグループで日々発生する価格操作を監督または対応するか明確に決まっていない。

「率直に言って、偽情報に群がるグループが大量に存在している。明らかに違法なのだが、取り締まる規則がなく、好き勝手にうまくやって逃れている」（アルベルト氏）

イーサリアム開発者の「死」

価格操作は歴史の浅いICOによる仮想通貨を標的にすることが多いものの、ビットコインやイーサリアムといった実績のある仮想通貨も偽情報を使った操作には弱い。2017年6月、たちの悪い連中や陰謀論者が活動していることで知られる匿名掲示板の4chanで、イーサリアムの開発者が亡くなったとのうわさが流れ、イーサリアムの時価総額は数十億ドル下がった。

ETHとして取引される仮想通貨イーサリアムを開発した23歳の天才について、「ヴィタリック・ブテリンの死亡が確認された」との投稿があったのだ。「内部関係者は、EHTを売り始めている。致命的な交通事故だ。そして、答えが得られた。彼は接着剤の役割だったんだ。ETHが復活するのは難しく、仮想通貨全体が大きな問題にぶつかっている」

2017年に入ってから約4800％増という驚異的な価格上昇を記録したイーサリアムだったが、これを切っ掛けに大幅に下がってしまった。ブテリン氏が死亡したといううわさは、イーサリアムの不安定さをひどく増幅させた。ブテリン氏が無事で元気だと証明する自撮りを投稿して、やっとイーサリアムは安定し始めた。

ビットコインは、裏付けとなる資産の存在しない新興通貨だ。その状況に変化はないため、イーサリアム同様とてもうわさに左右されやすい。ビットコインに関する数あるうわさのなかで、もっとも頻繁に流れているものは、大きな組織や販売業者が今後ビットコインを採用し、ビットコインを認定して主流になるよう推進していく、という内容だ。

これをうまく利用した人がいた。仮想通貨がテーマのビデオ講座「Masterclass on Cryptocurrencies」を何種類ものオンライン広告で宣伝している、自称ビットコイン専門家のジェイムス・アルタチャー氏が2017年9月、「Amazon.comはビットコインを採用するはずだ」という内容のニュースレターをオンライン配信したのだ（ここで、アルタチャー氏が2013年に「ビットコインは一時的な流行か、詐欺か、ポンジ・スキーム投資詐欺か、もっと悪いものだ」とツイートしていたことは、注目に値する）。

アルタチャー氏は、Amazon.com経営陣とそのほかの仕手情報から文章を引用した形で、「採用の発表は、早ければ、10月26日午後4時に始まる次の決算説明会と考えられる」と書いたのだ。ところが、陰謀ウェブサイトのSquawkerでこの情報は事実として伝えられた（ちなみに、ウェブ分析会社SimilarWebによると、Squawkerの月間訪問者数は約22万5000人）。そして、この情報が仮想通貨関係のオンライン情報誌CoinTelegraphとドイツの新聞ディ・ヴェルトでさらに広められた。

広告でこの情報を広めたことについて、BuzzFeed Newsはアルタチャー氏に質問してみた。すると「早ければという可能性を示しただけで、その日だとは書いていない」という回答が得られた。「仮想通貨に関する偽情報が流れているのが現実で、人々にそうした情報を避けてもらう目的でやっている行為だ」

こうして10月26日になったがAmazon.comからビットコインに関する発表はなく、アルタチャー氏はニュースレターを「採用の発表は、早ければ、2月2日午後4時に始まる次の決算説明会と考えられる」と書き換えた。

一方、チョハン氏はRedditに投稿された真偽の定かでないスクリーンショットに言及した。そこでは、Amazon.comの顧客サービス担当者が、Amazon.comはビットコイン用ソリューションについて「作業中」、とにおわせていた。「この種のチャットがどれほど簡単に偽造できるか、考えてみよう。ビットコインを買ったなら、大ばか者が寄って来て買ってくれるよう仕向けるため、こうした情報をRedditに投稿したくなる」（チョハン氏）

Amazon.comに近い人物によると、近い将来にビットコインやその他の仮想通貨を採用する計画は存在しないそうだ。

ビットコイン詐欺の広告を配信するFacebook

以前からフェイクニュースをばらまいていた連中は、自分たちのオンライン詐欺を広める新たな手段として、仮想通貨も標的にし始めた。そうした連中は、仮想通貨ゴールドラッシュで利益を得るため、著名ニュースメディアのウェブページに似せた偽サイトを作り、アクセスして来たインターネットユーザーに何らかのクリックをさせ、個人情報とクレジットカード情報を入力すれば「1日に1ビットコインもらえる」と約束する詐欺への誘導を図った。

例えば、CNNをかたるウェブサイトに「リチャード・ブランソンとイーロン・マスク、ビットコイン技術スタートアップに1700万ドル投資」という見出しが躍った。その記事ページは、本物のCNNと同じレイアウトを採用し、実在するCNNの技術担当記者の署名があり、偽物のFacebookコメント投稿欄が設けられ、CNN-money-report.comという偽装URLが使われていた。このウェブサイトは、「Bitcoin Code」と呼ぶビットコイン取引システムを話題にしており、SimilarWebのトラフィック計測データによると、ソーシャルメディアを使うことで9月から12月のあいだに42万5000人以上からアクセスされたという。

GoogleでBitcoin Codeを検索すると、お金を盗み取る詐欺サイトであるとの警告が即座に表示される。この偽CNNサイトのURLはFacebookから削除されたものの、Twitterで少し検索するだけで、2017年秋にユーザーがこの情報を広め、詐欺に引っかかったらしいと分かる。しかも、金銭的なもうけのために偽情報をインターネットで広めるウェブサイトは、ここだけでない。同じIPアドレスを使っているほかのウェブサイトを検索したところ、Bitcoin Codeを推奨しているサイトのURLは、機能しているサイトと機能していないサイトを合わせ、72種類あった。これらサイトの一部をSimillarWebで調べたら、訪問者の大多数がソーシャルメディア経由で流入していた。