2018年1月16日、ビットコインが暴落しました。何が起きたのかを考察してきます。
専門家と言われる方々は、中国、韓国含めた各国の規制強化による不安などを指摘します。私の住むインドネシアの中央銀行が仮想通貨全般に対して、否定的なステートメント(声明)を出したことが仮想通貨不安を招いたということを言い出す方々もいました。
仮に、インドネシアの中央銀行のステートメントが影響を与えたとしたら、この国がそれほど影響力を持つということで、大変驚くことですが、そのようなことは考えにくいのが現状です。仮想通貨のような複雑性の世界では、何がきっかけで暴騰や暴落が発生するかは特定できません。
しかし、インドネシアの中央銀行を持ち出すような空論でなく、もう少し事実を見ていきましょう。答えは、意外と近くにあると考えています。ビットコインに限らず、買う人が多ければ、値段は上がり、売る人が多ければ、価格は下がります。答えは簡単で、買う人が少し減少したということです。
現在のビットコイン取引世界シェア
昨年、2017年の9月26日に日本のビットコイン取引高が世界1位の理由ということでコラムを書きました。その時の通貨別の取引量シェアは下記です。
2018年1月17日現在のデータでは、下記のようになっています。
日本円での取引が、30%以下になりました。日本人の取引が減ったのでしょうか?それとも、他の国のUSD取引の方々が増加したのでしょうか?安易な推測はやめて、数字を見ていきましょう。過去1年のUSDベースのビットコイン取引高の推移です。
2017年12月22日を境に、徐々にではありますが取引量が落ちております。では、日本円はどうでしょうか?
ピークは2017年11月29日で、その後は下降しています。ただ、闇雲に参加者が減っているということを流布するわけでもありません。注意点として、上記の数字は、どこからかの段階で、日本の仮想通貨取引所Coincheckの数字が反映されなくなっています。なので、実際の取引はもう少し多いかもしれません。しかし、業界をリードするbitflyerの数字がある程度のトレンドを示していると考えるのが妥当かと思います。一つ言えることは、日本でビットコインを買う人は減って、ビットコインの中心地が日本ではなくなったのです。
2018年1月16日の暴落はなぜ起こったのか?
結論としては、強制ロスカットが暴落に拍車をかけたと考えています。ビットコインの取引のほとんどが、証拠金取引である場合、一定のバランスを超えた売りが発生すると連鎖的に約定が執行されて(ロスカットルール)、価格下落のスパイラルに陥ります。
現状がバブルなのかそうでないのかは、バブルと仮定した場合にいつ弾けるかなどは誰にもわかりません。ただ、それがたまたま1月16日だったということです。取引高が昨年12月からは下落傾向にあった訳で、あとはこのバランスがいつ崩れてもおかしくなかったという考察です。
グラフ参考:https://www.cryptocompare.com/
参考:https://coinchoice.net/20180118_btc_xday/
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Source: 仮想通貨情報局