ソフトバンクG孫会長、ビットコイン投資について言及

SBG会長、BTCについて回答

ソフトバンクグループ株式会社は12日、2021年3月期の決算を発表。質疑応答コーナーでは、孫正義会長兼社長が暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（BTC）の財務資産としての保有について返答した。

テスラ社など、大手企業が財務資産としてのビットコイン保有を進める事例が相次ぐ中、ソフトバンクも「手元資産をビットコインに回すことは検討しているか」と問われた孫会長は、以下のように答えた。

ビットコインについては、良いのか悪いのかという議論は何度も行われてきている。

それが価値があるのか、バブルなのか、私もよく分からない。

このように述べつつ、孫会長は「暗号資産に投資している人も増えてきている」点を認め、実際に仮想通貨に投資しているユーザーも多数いるとコメント。

「暗号資産そのものを否定する必要もない」との姿勢を示し、「社内でも議論している状況」だと説明した。

孫会長がビットコインについて公の場で言及したのは今回が初の事例ではない。

2020年11月、孫会長はNYタイムズ主催のイベントに登壇した際、2018年に個人資産の1％にあたる約200億円分のビットコインを購入したと発言。しかし仮想通貨特有の激しい値動きで本業に集中することが困難になったことから、BTCを全て売却したと説明していた。

当時はビットコインを「理解できない」と形容し、BTC投資を終えたあとは「気分が晴れた」と述べていた。

このような発言が質疑応答コーナーで見られた背景としては、米国の大手企業などが2021年に入り相次いで財務資産としてのビットコイン保有を表明しているトレンドがある。上場企業としては昨夏、米マイクロストラテジー社が財務資産としてのBTC保有を発表して、大きく注目を集めた。

2月には米EV大手のテスラ社がビットコイン保有を発表。仮想通貨業界は、伝統金融業界からも関心を集める事例となった。その後、中華系の大手企業Meitu（美図）などもBTCやイーサリアム（ETH）の購入を発表している。

国内では、東証1部上場企業のオンラインゲーム大手株式会社ネクソンが1億ドル（110億円）相当のビットコイン保有を発表した。

Source: 仮想通貨情報局