ビットコインのアジアセール
仮想通貨（暗号資産）市場にて、ビットコインの「米国時間は買い、アジア時間は売り」という傾向がより鮮明になっていることがわかった。
ビットコインが過去最高値の2万ドルを超えた20年12月から現在にかけては、日本時間の夜〜翌朝にかけて高騰がよく見られた一方、日足の確定する日本時間午前9時以降は売りが先行しやすくなることが指摘されていた。
時差の都合上、米国時間は一般的に、日本時間21時〜翌9時の間を指しており、アジア時間は、日本時間9時〜21時の間を指すものだ。米国時間には米国や西欧国が該当し、アジア時間には、日本のほか、韓国や中国、シンガポールなどが含まれる。
TheBlockの調査によると、20年11月から現在まで、リターンが最もネガティブとなる平均日時は、日本時間11時ごろだった。
出典：TheBlock
「米国時間は買い、アジア時間は売り」のパターンは今に始まったことではない。2018年頃から指摘されてきた相場のアノマリーのひとつであるが、3年ぶりの強気相場を迎えたことで、脚光を浴びたといえる。
有識者の見解
TheBlockは、複数の有識者に対し「米国時間は買い、アジア時間は売り」について意見を求めた。
香港に本部を置く大手仮想通貨取引所FTXのSam Bankman-Fried CEOは、文化的な一面があると指摘する。Sam氏によると、アジア投資家は欧米投資家に比べ、いわゆる「ガチホ」という長期保有が浸透しておらず、短い時間軸での利確を重視しているという。
欧米では、米NASDAQ上場企業MicrostrategyやSquare社の例にあるように、通貨インフレーションのヘッジ手段としてビットコインなどの仮想通貨を購入する都合上、長期保有を前提にしている投資家比率が高いとされる。
一方、日本などのアジア諸国では情勢が異なる。
Bankman-Fried氏は、多くのビットコイン採掘業者は中国などのアジア地域に滞在していることから、採掘業者（マイナー）による売却が一因と見ている。採掘業者による売りについて、オンチェーンデータ分析企業CryptoQuantのKi CEOは今月10日、採掘業者が昨年12月から新規発行のビットコインを取引所に送金していることを伝えた。
また、その後の反落局面でも、採掘業者や大口投資家を示すクジラによる売りが影響していた可能性について指摘している。
逆張りの影響
トレーダーの”逆張り”を要因に挙げる関係者もいる。
取引企業QCPの共同創設者Darius Sit氏は、「欧米トレーダーが強気すぎることが原因で、アジアトレーダーは売っているのではないか」とコメントした。先述した図によれば、最もリターンの高い時間帯は、日本時間20時〜翌8時の間に集中しており、米国時間で発生しやすい傾向が見て取れる。
参考資料：https://coinpost.jp/?p=214583
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Source: 仮想通貨情報局