プロがビットコインを無視できなくなる水準は「現時価総額の5倍」米投資家らが議論

投資対象としてのビットコイン

ポッドキャストで人気を博す投資家Preston Pysh氏が行った「プロの資産管理担当者が、仮想通貨に投資をしなかったことで責任が問われるのは、価格がどの水準に達した時か？」と質問を投げかけたツイートが話題になっている。

Pysh氏は、ツイート投稿の背景として、リスク調整後の収益を示すグラフで、ビットコイン（BTC）、米国の株価や不動産、ゴールド（金）などを比較して説明。グラフにて、収益パフォーマンスが最も高い水準で推移しているのがビットコインであることを示した。

現時点では市場規模が極端に小さい市場であることから、一概にパフォーマンスの比較対象には不適切な事例、今後どの時点まで時価総額が増加すれば、既存の金融商品とポートフォリオを争うか、気になる方は多いだろう。

本ツイートでは「現在は多額の資金が55歳以上の人々によって管理されている。そのような人たちが従来のポートフォリオ管理を30年行い、伝統的な金融商品を専門にしてきたことを考えると、思い切ってビットコインに投資できる人はほとんどいないと思う。しかし、ビットコインの時価総額が1兆ドル（約107兆円）が基準となり、考えを変えざるを得なくなるだろう」というコメントが寄せられた。

Pysh氏はこのコメントに対し、完全に同意すると返信。時価総額がこの水準に達するには、ビットコインの時価総額が現在の約5倍になる必要があり、価格を5倍にすると、ビットコインは5万ドル（約535万円）になる必要があるとした。

2019年4月ごろから、ビットコインの価格は上昇傾向にある。米中貿易摩擦や香港情勢の激化、英国のEU離脱など世界情勢の先行きが不安視されていることで、ビットコインに資金が流れていると指摘が相次ぎ、逃避資産性への関心が高まった。

しかし、出来高や市場規模の観点から、資産価値の変化を見る見方がある一方で、リスクオフには機能できず、金融市場の受け皿にはまだなり得ていないと見方も強くい。そういった意味でも、今後の規模拡大は重要な役割を担うことになる。

コメントの中で、規模拡大要因に上がったのは主に2点で、来年5月には控える半減期と、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の親会社Intercontinental Exchange（ICE）が設立したBakktが予定するビットコイン先物の提供だ。

ETFを含め、市場が変化する材料が出てくるか、5倍もの市場規模拡大には、多方に足がかりが必要となりそうだ。　

参考資料：https://coinpost.jp/?p=105787　

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Source: 仮想通貨情報局