米大手銀行のアナリストも株式市場急落とビットコイン価格につながりがあるとみているようだ。
ビジネスインサイダーによると、バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのチーフ投資ストラテジストであるマイケル・ハーネット氏は、最近のビットコイン価格の背景には景気後退への不安があると分析した。
米中貿易戦争の激化や欧州の景気後退観測を背景に、世界中の国債が買われ価格が急上昇(金利は低下)。例えばドイツの10年債の利回りは3月に2016年以来初めてとなるマイナスをつけたほか、米国の10年債の利回りも3年債の利回りを今年2回も下回っている。
このため「利回り」に飢えた投資家が続出。「グリード(強欲)トレード」のための資金がビットコインに向かっているのではないかとハーネット氏はみている。
同氏は、ビットコインの最近の高騰は、「利回りがネガティブの資産額が2016年以来初めて12兆ドルを上回る中で起きた」と指摘。次のように続けた。
「(ビットコインの8000ドル超への高騰は)ネガティブな利回りを生む資産が溢れる世界における信念を確認するものだ」
米中貿易戦争に端を発した世界経済への不安とビットコイン高騰を関連づける見方は増えて居る。
米大手経済メディアCNBCは13日、米中貿易戦争の激化による株安が進む中、それに連動しない「デジタルゴールド」、「安全資産」と考えられるビットコインが上昇していると報じた。
【関連記事:「米中貿易戦争で株が暴落する中 仮想通貨ビットコインが安全資産として機能」米主要経済メディアが認める|XRP(リップル)なども急騰】
JPモルガン「2017年のバブルと似ている」
一方、「マーケットマニア」を自称するドイツ人トレーダーによると、JPモルガンが現在のビットコインと2017年のビットコイン価格が類似しているリポートを出した。
「ビットコイン価格が本質的な価値(Intrinsic Value)から乖離しており、2017年末と似た動きになっているとJPモルガンが言っている」
「本質的な価値」が何かは定義されていない。
確かにここ2カ月足らずで2倍以上上昇したビットコインには過熱感があるかもしれないが、今回の強気相場は2017年のバブルとは異なるという見方も出ている。
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Source: 仮想通貨情報局