リップル(XRP)に追い風

81％がリップル(XRP)を支持

ワイレックス社のアンケートは、「The Money20/20 USA Payments Race」というニューヨークからラスベガスまで、現金やクレジットカード、仮想通貨などそれぞれ1つの決済手段で移動するレースに関連して実施された。

ワイッレクス社は仮想通貨だけを使いゴールを目指すマックス・メイユール氏（Max Meilleur）を支援し、ビットコイン（BTC）とライトコイン（LTC）、リップル（XRP）、イーサリアム（ETH）の4種の仮想通貨を取り上げて、「彼が最初に買い物するならどの仮想通貨を使うべき？」とツイッターに投稿した。

アンケートには5,598人が回答し、81％の人がリップル（XRP）を支持。ビットコイン（BTC）と回答した人は10％で、ライトコイン（LTC）は6％、イーサリアム（ETH）は3％だった。

リップル（Ripple）社ｘRapidなど金融商品で目を見張る進歩遂げる

リップル（Ripple）社は、エックス・ラピッド（xRapid）など一連の金融商品の開発で目を見張る進歩を遂げている。例えばxRapidは、すでに3社が国際送金サービスで利用に合意するなど、リップルネット（RippleNet）を通じた国際決済の実現に向けて120社余りの金融機関と提携している。

今年5月には新しいプロジェクト「Xpring（スプリング）」を発表したリップル社。世界貿易機関（WTO）からは、国際取引に革命をもたらすとの評価も受けた。

その他の、目に見えた追い風となっているのは、ホワイトハウスがその可能性を特に重視していることである。リップル社の最高マーケティング戦略家コリー・ジョンソン氏（Cory Johnson）は、リップル社がトランプ政権とXRPについて熱心に話し合っていることを明らかにした。

ホワイトハウスがリップル（XRP）に大きな関心を示す理由は？

ジョンソン氏によると、ホワイトハウスはビットコイン（BTC）やイーサリアムなど、最有力仮想通貨のマイニング（採掘）が、主として中国の手中にある意味を深く考察しているという。ビットコイン（BTC）は80％、イーサリアム（ETH）は大多数が中国国内で行われているのに対して、XRPは外国支配のない仮想通貨として強い関心を持っているというのだ。

ジョンソン氏は、そのようなホワイトハウスと定期的な協議の場があることを確認したが、詳しい内容は明らかではない。ジョンソン氏はさらに、政治家や規制当局者とも話し合いを持っていることを明かしている。

もう1つ、追い風にあると思われる事柄は、XRPの特質の問題である。米証券取引委員会（SEC）は、XRPはリップル社が直接所有しているとして、XRPは有価証券ではないかと主張し続けてきた。しかし、このところ事態に変化がみられるという。

SECの元職員であるマイケル・ディディク（Michael Didiuk）氏は最近、XRPを証券か否かを判定するHowey（ハウェイ）テストを基準に、XRPは証券ではなく通貨であるとの主張を発表している。

参考資料：https://coinchoice.net/wirex-survey-show-xrp-more-popular-than-btc-eth/　

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Source: 仮想通貨情報局